
■株式会社MOTHERSについて
株式会社MOTHERSは、都内を中心にイタリアンを軸に、スペインバルやグリル業態など複数ブランドを展開するレストランカンパニーです。立川・吉祥寺・調布など特定エリアに集中出店するドミナント戦略を強みとし、地域内でのブランド力と回遊性を高めています。
2015年、原宿の「pizzeria CANTERA」でのTableCheck導入を皮切りに、現在ではグループ各店舗でTableCheckを活用。予約管理の効率化にとどまらず、全社的なDX推進と予約戦略の転換を実現しています。
今回は、導入当初からTableCheckの運用を牽引してきた布田 義成氏に、同社でのTableCheck活用についてお話を伺いました。

■店舗状況が把握できない紙管理の限界
TableCheck導入以前、予約管理は全店舗で紙ベースでした。
特に原宿の「pizzeria CANTERA」は、レセプションから店内全体を見渡せない構造で、
どの席が会計済みか分からない
どのテーブルがリセットされたか把握できない
リアルタイムで店舗状況を共有できない
といったオペレーション上の課題を抱えていました。
TableCheck導入後は、フロア画面で座席状況を一目で把握できるようになり、どの席で会計が入り、どの席が空いているのかがリアルタイムで可視化。現場オペレーションは大きく改善しました。
紙管理からデジタル管理への転換は、現場にとって“革命的な変化”だったといいます。

■顧客情報の蓄積と接客品質向上
店舗状況の可視化に続いて取り組んだのが、顧客情報の蓄積と活用です。
来店履歴
食事履歴
好き嫌いや、利き手などの細かな情報
これらの情報をTableCheckに蓄積することで、接客の質の向上へと繋げてきました。
また電話着信時には、来店履歴のあるお客様であれば管理画面に顧客情報がポップアップ表示されるため、応対の冒頭でお名前をお呼びするなど、ワンランク上の接客が可能になりました。
予約管理ツールとしてだけでなく、接客品質向上のためのツールとしても活用の幅が広がっています。

■店舗横断での予約管理と相互送客
複数店舗を展開するMOTHERSにとって、店舗横断で予約状況を確認できることも大きな価値でした。
各店の予約状況を確認し、満席の店舗から近隣店舗へ送客したり、店舗の状況に応じてスタッフ配置を調整したりと、店舗運営の判断材料としても活用されています。
ドミナント展開を行う同社にとって、エリア全体で予約状況を把握できることは、店舗運営の最適化にもつながっています。
■1店舗で月30万円。グルメサイト依存からの決断
かつては、多いときで1店舗あたり月30万円規模でグルメサイトを活用していた時期もありました。
しかし、Instagram経由予約の成長やコロナ禍によるコスト見直しを背景に、公式予約中心の導線設計へと移行することを決断。ホームページやSNSコンテンツを強化し、自社メディアからTableCheck予約フォームへ直接誘導する設計へ変更しました。
結果、予約数は大きく減少せず、従量課金が発生しないため利益率向上し、顧客情報を自社に蓄積することができました。
さらに、グループ全体では年間300〜400万円規模の手数料削減へと発展しました。
■今後の展望
来店前から始まるホスピタリティ
今後は、蓄積してきた顧客データをさらに活用していく方針です。
来店履歴や食事履歴だけでなく、
どのような生活スタイルなのか
どのような趣味嗜好を持つのか
といった顧客理解を深めることで、来店前から受け入れ準備を整える「来店前ホスピタリティ」を実現していきたいといいます。
TableCheckは、単なる予約管理ツールにとどまらず、顧客体験を高めるための基盤として活用されています。
<店舗情報>
■店舗名:pizzeria CANTERA
■公式サイト:https://mothers-place.com/shop/cantera_harajuku/
■店舗名:MOTHERS
■公式サイト:https://mothers-place.com/shop/mothers_minamiguchi/
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